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伊藤孝英
院長
ロイヤルメルボルン工科大学健康科学部カイロプラクティック学科日本校卒業。B.C.Sc(カイロプラクティック学士), B.App.Sc.(応用理学士)。従来の筋骨格系障害としての腰背部痛から生物社会心理的要因としての腰背部痛へとシフトチェンジ。鬱や不安障害にも着目したマルチモデルでヒューマンケアしています。
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運動療法(アクティブケア)– 慢性疼痛管理に必要不可欠 –

運動療法は慢性的な筋骨格系症状(3~6か月以上)をコントロールするのに不可欠な療法です。

逆に言えば脊椎マニピュレーションだけで長引く痛みをコントロールしようとしているのは間違いになります

適切なアクティブケアを行っていないオフィスも多く利用者の利益を損ねています。

慢性腰痛のエビデンスへ

2024年時点ではアクティブ・ケアが軸で背骨の矯正は副次的なものとなります。そう促していくのもカイロプラクターの仕事です。

アクティブケアが必要な理由

  1. 3-6か月以上続いている痛みは脳・脊髄といった神経が記憶しているので、わざわざ症状が出る動き方を繰り返しているから
  2. 運動をするとエンドルフィン(鎮痛物質)が体内で作られるので痛みが和らぐから

アクティブケアの利点は生体力学的、神経生理学的、心理社会的、生化学的根拠がある

腰痛などからの再活動化をケアの中心に置きます。痛みを持つ患者さんは「痛みの導きに従う」という態度をとりがちになります。

その結果、痛みの為に機能低下(ディコンディショニング)が起き負のスパイラルに陥ります。機能低下はさまざまな疾患と関連しています。

また患者が「腰が壊れている」など「病人」の役割を受け入れてしまうと、痛みが長引き活動と痛みの関係において否定的な受け止め方が強まっていきます。

レントゲンやMRIで病変が検知されてしまうと「腰が悪い」、「腰痛と付き合っていくことを覚える必要がある」など患者さんの自己イメージの強化につながってしまいます。その結果ますます機能低下(ディコンディショニング)が進みます。

上記の理由から脊椎障害国際ガイドラインでは、ヘルスケア専門家にレッドフラッグが無い限り、その腰痛が悪性でないこと、徐々に活動を再開することの安全性と価値を患者さんに説明するよう求めています。

急性期、亜急性期、慢性期まで患者さんの活動再開促進が極めて重要な役割を果たすことに強力なエビデンスがあります

慢性痛は自分で管理できるようにする

慢性の痛み(3か月以上)の管理は生物学的な原因だけではなくなるので、痛みをなくすというより「痛みを管理する」という姿勢で臨む必要がある

Hylands-White N, Duarte RV, Raphael JH. An overview of treatment approaches for chronic pain management. Rheumatol Int. 2017 Jan;37(1):29-42. doi: 10.1007/s00296-016-3481-8. Epub 2016 Apr 23. PMID: 27107994.
受け身の治療から能動的に自ら行う治療に移行していく図
施術をしてもらっても数日や数週間で戻ってしまうのは当然

とくに難治性の腰痛には集学的リハビリテーションが有効です。

理学療法士やカイロプラクターのマンツーマン指導が優れている点

単に筋力や基本動作を知っているのではなく身体各部位の機能、可動域をスポーツインストラクターよりも詳しく知っています。関節の動く方向を熟知しており、一つ一つの運動の意味、体現して欲しい個々の動きを丁寧に解説できる点にあります。

運動療法は慢性疼痛にどれくらいの効果?

そもそも運動をしている方でも身体が痛いということもあります。運動療法も万全ではありませんので、エビデンスを見る上で一番厳しい評価、コクランレビューは何と言っているのか?

こちらはマンツーマン指導ではなく一般的な運動の効果。

2017年のコクランレビュ
慢性疼痛のある方への運動療法は1年以上の追跡研究はないものの、その1年以内の効果で確実に言えるのは心理的側面と生活の質=QOLの向上。肝心の痛みについてはエビデンスの質は低いものの、低~中程度の効果は望めそうです。

ですから単に慢性痛のコントロールという神経生理学的点からだけでなく、ディコンディショニングによる心理的、社会的な損害、損失を防ぐことが確実に言えるわけです。