椎間板の変性は50歳以上で90％超！

このblogでは再三再四椎間板ヘルニアについての情報を取り扱っています。カイロプラクティックの臨床をしていて「ヘルニア持ちで」と問診の時に切実に語る患者さんは少なくありません。

長年にわたってお医者さまにヘルニアが腰痛の原因だと言われてきたからで、患者さんは悪くないのですが、その誤った思いこみを払拭するのが、どれくらい大変なことかを考えてもらいたいとは思います。

このページでは、何らかの椎間板の変化は誰にでもあることだと思っていただくために、書いています。できればカイロプラクティックの問診時に「ヘルニアで」という言葉を聞きたくないのです。

椎間板は変性しないほうがオカシイ

日本人を対象とした研究で、とんでもない数値が確認できました。５０歳以上であると９割以上が椎間板に異常があるというのです。

これを書いている私も50歳を超えましたので、なんらかの異常が椎間板にあるのでしょう。わざわざMRIを撮影しませんが。多くの「ヘルニア持ちの方」はある時の腰痛をきっかけに、MRIを撮影して「椎間板に異常がありますね」と告げたもらったのだと思います。

日本での研究ですから、「日本人には当てはまらないかもしれない」とは言わせません。

和歌山県立医科大学の寺口 真年氏らによる研究で一般住人を対象としたものです。対象は、Wakayama Spine Studyに参加した21～97歳の一般住民975例（男性：324例、平均67.2歳／女性：651例、平均66.6歳）

【結果】
・全脊柱における変性椎間板有病率は、50歳未満で男性71％、女性77％、50歳以上では男女ともに90％超であった。
・各部位における変性椎間板の有病率
頚椎ではC5/6（男性：51.5％、女性：46％）
胸椎ではT6/7（男性：32.4％、女性：37.7％）
腰椎ではL4/5（男性：69.1％ 、女性：75.8％）が最も高かった。

すべての部位で、年齢および肥満が変性椎間板の存在と関連していた。腰痛は、腰椎において変性椎間板の存在と関連していた。

（Osteoarthritis Cartilage. 2014 Jan）

【考察】
整形外科的な観点での研究だとおもいます。一般住民を対象とした日本の椎間板研究は少ないので貴重な研究ですね。気になるところは、椎間板変性と痛みが関連していたのは腰椎部分でだけであること。

素朴な疑問なのですが椎間板変性が痛みの原因であるなら、他の部位でも同じことがおきているていないのは何故でしょうか？50歳以上の方は7割以上の方が腰痛を訴えているのでしょうか

腰痛の有病率は40.50代をピークに減少していきます。

実はただの加齢現象のひとつ

これらの椎間板変性は加齢とともにだれにでも起こりうることが解かっています。これは１９９５年の国際腰椎学会でボルボ賞を獲得した論文から主に遺伝的な影響が示唆されています。

つまり白髪やシワと同じく、椎間板も変性していくという説です。若白髪も若い人にあるように若い人でも椎間板の異常があるひとも多くは遺伝情報でそうなているそうです。

椎間板が変性した後でも腰の機能をあげていくことで腰痛が改善されうることを考えると、あまり椎間板にこだわることは良くないのではないかと思います。椎間板ヘルニアで腰痛がある方は後縦靭帯という組織に問題があるからだという研究もあります。

腰痛への早期画像診断は有害

少しずつギックリ腰への画像診断が減っているのかもしれませんが、未だに行うクリニックもあるようです。お医者様側が求められるケースもあるようです。

有害だと言い切れる理由は以下の論文です。

早期の腰痛に対するX（エックス）線やコンピューター断層撮影（CT）、核磁気共鳴画像法（MRI）などの画像検査は経過を改善しないだけでなく、有害とする最新の分析結果を発表。

2012年6月4日付の米医学誌「Archivesof Internal Medicine」（電子版）

全米の医師連盟は発症６週間以内の腰痛には画像診断を行わないことを推奨しているが、今回の試算によると　これらを順守することで全米で年間約3億ドル（約238億9,000万円）の医療費が削減されるとも報告している。

画像診断を早期にしてしまうと手術リスク8倍、総医療費5倍になるそうです。

どれくらいの医療費が削減できるのか？

ニューズウィーク日本語版　2010年4月14日号によると、日本でMRIやＸ線検査など、不必要な腰痛への画像診断を止めることで、

なんと1年で3.3兆円を削減できる

腰痛患者に対する不必要な画像検査(3.3兆円)。いいですか？皆さん、腰痛の画像診断するともろもろの手術、慢性化の抑止等で3.3兆円が削減できるようなのです。

食料品の消費税を2年間免税するということを2026年で議論していますが、1年で約5兆円減税になるそうです。