「検査では異常なし」と言われたのに痛みが続く──。 実はこれは珍しいことではなく、国際的には “非特異的腰痛” と呼ばれる分類に入ります。

非特異的腰痛とは、レントゲンやMRIで明確な構造的な異常が見つからないものの筋肉・関節・筋膜・姿勢・疲労・ストレスなど、複数の要因が重なって痛みが出ている状態を指します。実際、腰痛の約85％は“画像に写らない”非特異的腰痛に分類されます。

多くの方は「原因を知りたい」と思い、画像検査で“悪いところ”を探そうとしますが、結論から言うと、構造的な異常を指摘されていないことはむしろ良いサインです。危険な疾患が否定され、必要以上に不安を煽らない “良心的な医師” に診てもらえたということでもあります。

このページでは、なぜ異常なしと言われても痛みが出るのか、そしてどう向き合えば良いのかをわかりやすく解説していきます。

なぜ“異常なし”なのに痛いのか

レントゲンやMRIで異常が見つからないのに痛みが続く場合、国際的には「非特異的腰痛」と分類されます。これは“原因がない”という意味ではなく、画像検査では捉えきれない要素が複雑に関わっているということです。

実際、関節の可動域低下、筋膜（ファシア）の滑走不良、体幹筋の機能低下、長時間座位による負荷や血流不足、疲労の蓄積、ストレスや睡眠不足など、複数の要因が重なることで痛みが生じます。

骨盤まわりの大きな関節を包む関節包や、腰まわりに幾層にも重なる筋肉・筋内膜なども、すべてタンパク質でできたマトリックス構造（ファシア）でつながっています。これらの“自由度”が低下すると、張力の偏りや滑走不良が起こり、痛みの引き金になると考えられます。

故・菊池臣一先生も、筋膜の影響は大きいと考えていましたが、現代医学では筋膜の状態を定量化する方法が確立していないため、医学的には「非特異的」と分類されてしまいます。

さらに、ドイツの研究では、心理的ストレス環境下での人体実験において、筋膜（ファシア）そのものが発痛物質（サブスタンスPなど）を放出することが確認されています。つまり、ストレスや緊張といった“心の状態”が、筋膜の反応を通じて痛みとして現れる可能性があるということです。

これは「非特異的腰痛＝原因不明」ではなく、“画像に写らない要因が痛みを生み出している” という科学的な裏付けでもあります。

私自身の臨床経験でも、可動域の低下、疲労の蓄積、姿勢の崩れ、ストレスなどが重なることで、筋膜の滑走性や張力バランスが崩れ、結果として痛みが出ているケースが非常に多いと感じています。

病院の検査でわかること／わからないこと

病院で行われるレントゲンやMRI、CTなどの画像検査は「危険な疾患を見逃さない」という点で非常に重要です。

たとえば、骨折・腫瘍・感染症、重度の神経圧迫など、放置すると危険な病気は画像でしっかり確認できます。これらが否定されることは、まず大きな安心材料になります。

一方で、腰痛の多くを占める“機能的な問題”──　関節の可動域低下、筋膜（ファシア）の滑走不良、筋肉の緊張、姿勢の崩れ、疲労の蓄積、ストレスによる反応などは、画像には写りません。

つまり、一般的な病院の検査は「危険な病気を除外する」ことには非常に優れていますが、「なぜ痛みが出ているのか」という機能的な原因までは評価できないのです。

当院では、画像に写らない“機能的な問題”を丁寧に評価していきます。

まず、骨盤や腰椎の可動域、カイロプラクティックで用いる動的触診・静的触診を通して、関節や筋膜（ファシア）の滑走性、張力バランス、深層筋の働きなどを簡単に確認します。浅筋膜の自由度や、体幹の安定性も重要な評価ポイントです。

また、姿勢や動作のクセ、長時間座位や疲労の蓄積といった生活背景も、痛みの大きな要因になるため、問診で丁寧に把握します。

必要に応じて、日常生活動作（RDQ）の評価や、簡易的なストレスチェック（BSpop）、SFMA（Selective Functional Movement Assessment）などのファンクショナルムーブメント評価も行い、
「どの動きで、どの組織が負担を受けているのか」を立体的に捉えていきます。

なお、危険な疾患が疑われる場合は、問診の段階でほぼ判断できます。そのため、画像検査が必要かどうかは、初回の段階で適切に見極めることが可能です。

レントゲン検査やMRI検査で異常なしと言われる腰痛は全体の85%になると言われています。これは非特異的腰痛といって痛みの原因が画像に映らないことが多いからです。これらの腰痛は機能改善で痛みの軽減や日常動作の改善をするケースが多いです。保存療法で自然に回復していくことが殆どですから、ご安心ください。

ただし、痛みを出すきっかけになっている要素の「心理社会的ストレス」があまりにも大きい場合は、そちらへの対応も伴わせて必要になります。