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ストレスが腰痛に関与、動き始めた整形外科学会

さてかねてからお伝えし続けている腰痛ストレス説、いよいよ日本の整形外科学会と日本腰痛学会が診療指針を改めた模様です。(この記事は2021年に加筆修正しています。共同通信さんのリンク先が消失しておりました)

あらためて10年前を振り返ると、当時の業界の様子を思い出します。とはいえ、世間から腰痛が減ったわけでもなく、さまざまな角度から腰痛患者さんに接する必要は、いまも変わっていません。

目次

整形外科学会と腰痛学会が動いた

学会(イメージ)

日本整形外科学会と日本腰痛学会は30日までに、腰痛の発症や慢性化には心理的なストレスが関与しており、
画像検査などでも原因が特定できない腰痛が大半を占める
との診療ガイドライン(指針)をまとめた。

ですから腰痛の診療にはストレスチェックが大切です。これも通り一辺倒に「ストレスありますか?」では拾いきれないので、細かいチェックを綿密に時間をかけて行っていく必要があります。

これを日本の医療制度でどこまで可能かはいささか疑問ですが、腰痛の管理には必要な要素です。

オーストラリアなどでは腰痛の初診時に60分の診察があるといいます。州や国がそれくらい時間をかけて対応した方が中長期的に有益である統計を利用いているからです。

この中で腰痛への認識の説明が丁寧に行われます。それだけ時間をかけても医師の報酬を充分に確保できる保険点数が与えられているそうです。

2019年追記:オセアニア全体で、腰痛の初診に1時間ほど診療時間にあてる取り組みをしてます。ご参考までに。

2000年代初頭、イギリスに赴任されていた患者さんに、イギリスで急性腰痛になった時に医者にかかったら、「そこにスポーツクラブがありますから、そこに行ってください」で1分で診療は終わったと仰っていました。

腰痛に大きな問題はないのは解りますが、これだと人間扱いされていない対応なので憤慨しますよね。

腰痛診療に1分?ふざけんな!

おそらくヨーロッパガイドラインに書いてある内容を告げただけなのだろうと推察されますが、具体的に何分くらいの受診時間が必要かなど具体的であると良いでしょう。

現状の見通しでは、このガイドラインに沿って腰痛診療をすると病院経営が確実に成り立たなくなるといわれていますので、当分の間はやはり画像診断を行い、画像診断に対する保険点数がつけられ、ヘルニアなどの診断がでることが予測されます。

病院経営も楽ではないと聞きます。お医者さまも経営という観点と、医者という観点と両立しなきゃいけませんから、疑問に思った時は患者さんからお医者さんに問いましょう。

  1. この検査は本当に必要なんですか?
  2. どんなリスクや副作用がありますか?
  3. よりシンプルで安全な選択肢はありますか?
  4. もし何もしなければどうなりますか?
  5. 幾らかかりますか?保険はききますか?

非特異的腰痛は、職場での人間関係や仕事量の多さ、仕事上の不満、うつ状態など心理社会的要因が関与している強い証拠があると指摘。ストレスを軽減するためにものの考え方を変える認知行動療法などの精神医学療法が有効だとした。』云々という内容です。

『非特異的腰痛は、いわゆるぎっくり腰やストレスが原因となっているものを含み、全体の85%を占めるとの研究があるという。

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