ヘルニアの時の画像所見は気にするな
現状脚や腕に痺れがあって整形外科を受診した場合、好ましくない診療の流れとして
腰痛→Ｘ線異常なし → ＭＲＩ ヘルニア確認 →程度の説明 →場合によっては手術
こんな感じが最近の流行りの診断傾向のようでしたが、漸く様子が変わってきました。
以前は即手術の選択もあったようですが、最近はそこまでエグイ内容の提案は少ないようです。
全く心配する必要がないです。今回のNHKスペシャル『腰痛革命』をご覧になった方は、番組内で整形外科医の先生が説明されていたのをご覧になったと思います。
当ブログで何度も何度もお伝えしていますが、そもそも痺れがあっても基本的には画像診断はしない方が望ましいです。（年齢や状況にもよりますが）
今回お伝えしたいのは、あなたが説明された追加板ヘルニアの大きさやタイプってのは、腰痛や足の痛みの度合いとは無関係だということです。
腰下肢痛患者２４６名を対象にＭＲＩ所見と保存療法の治療成績について２年間追跡した
【結果】
椎間板ヘルニアは腰痛患者の５７％
下肢痛患者の６５％に検出されたものの、治療成績とヘルニアのタイプ、大きさ、活動障害は無関係だった。
画像検査で認められる椎間板ヘルニアのタイプやその大きさは、
この辺りはオーストラリアや欧州で行われているメディアキャンペーンを日本でも行う必要があります。
有名人を使ってコマーシャルに出てもらうわけです。これだけでどれくらい医療費を削減できるのか。
オーストラリアのビクトリア州で「腰痛に屈するな」という大規模なメディアキャンペーンを実施し、近隣のニューサウスウェールズ州と比較した結果、次の点が明らかとなった。
キャンペーン群の医療費は20％減少した。すなわち、正しい情報提供だけで33億円を超える経費(労災補償費と医療費)を削減できたのである。日本でできないはずがない。
ドクター現実的には日本最大の政治団体と言われる日本医師会が望まないのではないでしょうか。
心理テストが一番 脚の症状と関係している
欧米のガイドラインでは足の痺れがあっても「まずは安心して様子をみましょう」という診療の流れになります。画像診断はするとしても数か月先のようです。なぜか？
ほとんど意味がないことが統計的に判明しているからです。
つまり上記のNHKの映像にあるように、自然に治ります、人間の身体ですから。
■椎間板ヘルニアに対する手術に関する論文81件を厳密に検討した結果、椎間板ヘルニアの手術成績は短期的に見れば良好だが長期的に見れば保存療法とほとんど変わりがなく、心理社会的因子の影響を強く受けていることが確認された。
■腰下肢痛を訴える椎間板ヘルニア患者84名を対象に、画像所見、理学所見、心理テスト(MMPI)と手術成績との関係を調べた結果、手術成績と最も関係が深かったのは、画像所見でも理学所見でもなく心理テストだったことが判明。
欧米では痺れがあってもカイロプラクティックのような保存療法が第一選択というのがガイドラインに沿った流れです。そして上記のような説明を１時間かけて行う。医師の診療報酬はそのような制度になっている。
１人の患者さんに１時間かけても経営がなりたつ、尚且つ公的な医療費は削減できる。なぜ日本ではやらないのか？？
他の社会問題とどうようの仕組みだと考えて頂ければ、正解だとおもいます。
※すべての痺れはレッドフラッグ（生命に危機が及ぶもの）がないものが前提になります